この記事を読むとわかること
- 2017年に採用サイトが増加した背景
- 売り手市場で採用サイトの重要性が高まった理由
- 就職サイトだけでは伝えきれない企業情報とは何か
- 学生が採用サイトをどのように活用しているか
- 今後も採用サイトが増えると考えられる理由
目次
2017年は採用サイトがさらに増えた年

現在の新卒就活市場は紛れもなく売り手市場です。有効求人倍率がバブル期を越え、就活楽観ムードが高まることを背景に、学生は人気企業への志望を高めています。人気企業ではない一般の企業が、就職サイトに掲載しても、フォーマットが同じで比較しにくいことから選ばれる可能性は低いです。
また、売り手市場ですから、とりあえず複数内定をもらっておいて、後で就職先を決めるという人も多いです。その後、どの企業に就職するか判断する際に見るのは、会社の福利厚生や社員の様子が分かる採用サイト。つまり採用サイトを持っていない会社は、その段階になったとき、土俵に立てず、圧倒的に不利になります。
売り手市場を反映して、就職サイトだけでは厳しくなる

大学3年の6月、私が就活を始めたばかりの頃は、恥ずかしながら採用サイトという概念を知りませんでした。大手就職サイトを参考にすればよいと思っていたからです。
しかし、その後、求人カタログの制作に携わり、採用サイトほど企業の特色を概観で掴むのに役立つツールはないなと感じています。また、周りの学生に聞いてみても、多くの学生が採用サイトの存在を認知し、就活に活用していたことが分かりました。
また現在この求人カタログのような、採用サイトを掲載しているサイトは、増えつつあります。また、そのほとんどが昨年から今年にかけて大きく力を入れてきています。企業も営利団体である以上、利益を追求しますから、これは、採用サイトの概念が定着して、それに金銭的価値を見出す人が増えてきたことを意味します。
採用サイトの概念が定着しつつある2017年

2017年は採用サイトの数が増えた年でした。かつては、大学の先輩からの紹介や大学への求人票を見て応募する時代があり、その後インターネットの躍進から大手就職サイトが登場しました。
しかし、大手就職サイトでは、フォーマットが固定化されていることから、企業の特色が出しにくいといった問題があります。また、大手就職サイトへの掲載料は非常に高額で、資金に余裕のない企業は掲載が難しいです。そこで企業の特色を大きく押し出し、直接応募によって求職者を集められる採用サイトが注目を集めているのです。
今後も増えることが予想される採用サイト

経済学で情報の非対称性という言葉があります。これは市場における各プレーヤーが保有する情報に差がある状況を言います。就活においては、企業側が会社内の情報をたくさん持っているのに対して、求職者の側にはあまり情報がありません。
このことが原因で、良い会社を上手く選択できず、ブラック企業へ入社してしまう人が出てくるわけです。ホワイト企業にとっては、情報の非対称性から求職者がブラック企業を選ぶのは避けなければなりません。そこで、企業は、情報開示を積極的に行い、働きやすい魅力的な環境であることをアピールすることで、情報の非対称性を緩和しているのです。
一方でその情報は本当なのか。嘘情報であれば意味がないのかというとそうではありません。サイトでは明るい人が多いと書いているが、受付が暗くて声も小さいなと感じたり、若手から昇進できると書いているが、OBに聞くと社長の息子だったなど、採用サイトを基礎として活動を行えば、嘘であってもそれが見えてきやすいからです。
それでは、採用サイトを制作していない会社はどう思われるでしょうか。何か公表できないような事業をしているのではないか、紹介できる魅力がないのではないだろうか、と、変に勘繰られる可能性があるわけです。このように勘繰られてしまうのを避けるため、採用サイトの数は今後もますます増えていくのではないでしょうか。
よくある質問
なぜ2017年に採用サイトが増えたのでしょうか?
記事では、売り手市場の影響で企業間の採用競争が激化し、自社の魅力を詳しく伝える必要性が高まったことが理由として挙げられています。
就職サイトと採用サイトの違いは何ですか?
就職サイトはフォーマットが統一されている一方、採用サイトは企業独自の情報や雰囲気を自由に発信できる点が特徴です。
学生は採用サイトをどのように見ていますか?
本文では、福利厚生や社員の雰囲気、企業文化などを確認するために活用している学生が多いと紹介されています。
採用サイトがない企業は不利になるのでしょうか?
記事では、採用サイトがないことで「情報公開に消極的なのでは」と不安を持たれる可能性があると説明されています。
今後も採用サイトは増えるのでしょうか?
本文では、企業理解を深める重要なツールとして認知が広がっているため、今後も増加傾向が続くと考察されています。