第二新卒の就活のやり方

●キャリアがあるからこそ複数業界を考慮

第二新卒者の就活をよりスムーズにするためのやり方の中で、最もおすすめなのが複数の異なる業界へのチャレンジです。就活はどうしても1つの業界に絞り込んで、さらにそこから条件に合う企業をピックアップする手法が使われます。しかし、異業種への転職は年齢を重ねるたびに難しくなり、それは歳を取って初めて感じやすいものなのです。そのため、キャリアと潜在能力のバランスが良い第に新卒者ほど複数業界を多く選んで就活するべきでしょう。選択肢が多いほど良い企業に転職して良かったという実感が得やすくなり、その後スムーズにスキルアップできるきっかけも掴めるのです。

●結果的に採用される幅も広がっていく！

また、異なる業界にチャレンジすることは既に述べたミスマッチの防止だけでなく、採用されやすいことにも繋がっていきます。なぜなら、現在多くの企業は経験者ばかりを採用するとは限らず、未経験者の採用も積極的に進めているからです。異なる業界の経験を持つ人材だからこそ採用したいという傾向は、若い第二新卒者だからこそ当てはまる考え方なのですが、これを理解している就活者は意外に少ないと言えるでしょう。後悔する前にとにかくチャレンジ。この時期だからこそ徹底したいものです。

●若くても一定の業務経験をアピールできる

それでは、第二新卒者の就活に必要なものを見ていきましょう。まずは経験内容の明確なアピールです。卒業後3年ほどはしっかりと業務経験を積んできた方は、第二新卒人材として特に求められます。ここで重要なのは、経験を【どうやって】入社希望の企業業務に生かせるかという切り口です。まず、企業の業務に対して徹底分析を進め、経験を基にした企業業務への貢献プランを提示することがベストでしょう。新卒者がこのアピールをしても説得力がないのですが、第二新卒者であれば積極的に行いたいやり方です。ただ、アピールを書面若しくは面接にて進めるかを問わず、簡潔にしなければ企業担当者に伝わらない恐れもあるので注意が求められます。

●潜在能力がまだまだ評価されるのも強み

また、一般的に第二新卒者が就活でのアピールにまだまだ活用できるのが、企業が求める【潜在能力】ではないでしょうか？ここでいう潜在性は人間としての柔軟性でもあり、経験も持ち合わせている第二新卒者は人材としてかなり有難い存在なのです。そのため、経験を生かす視点だけでなく未経験の業務にもチャレンジするアピールは評価されやすくなり、結果的に各企業における採用率を高めてくれます。仮に特定の企業に対する入社希望を持っていても、企業には複数の部門が存在していますので各部門への理解をあらかじめ深めると就活対策もより効果的なものとなるでしょう。

●かつては【傷物】に近い印象が強かった

就活市場において第二新卒というキーワードが現れるようになったのはここ20年のことで、それまでは一度社会で就職した経験を持つ社会人の一部に過ぎませんでした。日本では現在でも根強い新卒一括採用志向が企業内に残っていて、第二新卒は【傷物】というイメージを持つ職場も少なからずあります。しかし、その傾向が次第に変化してきた理由として各企業側における人材確保の困難さの深刻化にあり、その結果できるだけ若い社会人を職場に取り込むために第二新卒という枠組みができあがったのです。そのため、現在の第二新卒は以前よりも格段に採用されやすくなっているでしょう。

●会社の基幹人材となり得る重要な存在に

第二新卒へのイメージが良くなってきているのには、企業側での人材意識の変化に大きな要因があります。分かりやすく言うと、企業は最も若い即戦力として第二新卒を見なす傾向が強まっており、将来的な基幹的な人材へとなり得ることを前提に採用を進めているのです。職場環境への適応力もまだまだ高いレベルを有している彼らは、企業からの採用ニーズがこれからも伸び続けるとされます。ただ、その一方で企業側が第二新卒者に求めるスキルが高くなってきていることも事実で、この点が求職者を悩ませることにも繋がっているのは否めません。

●あまりにも短期間の転職はマイナスに？

しかし、第二新卒者であってもキャリアによっては就活が不利になることもあり得ます。それは短期間での転職経験であり、この点は企業側からの印象を悪くしてしまうでしょう。就労期間の短さは業務への取り組み方や忍耐力への判断に大いに参考にされ、特に第二新卒者はこの点が特に重視されがちです。つまり、総経験の絶対年数が少ない第二新卒者は短期間の転職はより目立つのでマイナスに映り、せっかくの人材としての若さという有利な部分を台無しにしてしまうこともあります。

●短期間でも一貫性のある転職は可能！

それでも、短期間の転職のすべてがマイナスになるとは限らないケースもあるでしょう。それは、転職によるキャリアの積み上げが短期間でも一貫性のある場合です。例えば、営業職や販売職になると別の業界を経験したいという理由で異なる商材を扱う職場に入ってみたとか、飲食業従事者になると異なる接客現場を経験したいなど、勤務年数と経験取得効果が必ずしも一致しない職場もあります。入社希望の企業が同じような業界、若しくは同等の経験が重視される業界にある場合は、短期間での転職もあまり気にされないこともあるでしょう。ただ、転職理由に関しては極めて合理的で前向きなものが必要とされますので、事前に準備を怠らないようにしてください。