
1.採用専用のページを持っているかどうかで教育体制を読み取る

ホームページを活用して求人募集を掛ける場合、外部の専門サービスを利用するか自社で専用ページを開設するかに方法が分かれます。前者の場合は相応の費用が掛かりますが、企業側の労力が軽くて済むうえに多くの学生の目に留まる効果が期待出来ます。
こうした手法を採る企業は採用や社員教育にあまり熱心でないケースも考えられます。つまり商品開発や営業を最優先に考え、それ以外の業務は外部に任せるなど二の次になっていたりするのです。実際「暫く新卒の採用を控えていたので事情が分からない。そこで〇〇ナビさんに全面的にお任せすることにしました」と言っていた企業に入社した若者の話を聞くと、やはり指導や教育が一貫していないとぼやいていました。
一方で後者のような自社で採用専用のページを開設している企業では、採用や教育にも熱心で独自の取り組みをしているケースも少なくありません。面倒だけどやはり自分達の想いを正しく伝えて直に応募者とやり取りしたい、と考えているようでそんな企業は社員教育にも時間とお金を注ぎ込んでいる所が多いように感じます。
募集・採用活動を外部に一任して構わない業務と捉えるか、重要な経営活動の一部と捉えるかで教育体制も大きく変わって来ることがあるのです。